シーズリサーチはこのほど、パチンコ業界における景気動向の判定を目的に四半期ごとに実施している「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査」の９８回目となる報告書を発表。過去１カ月の収益・売上・粗利などから判断される全般的業況は前回比２５．６ポイント良化し１３．３ポイントとプラスに転じた。ただし、３カ月後はマイナス５．３ポイントまで悪化する見通しとなっている。
稼働状況は、パチンコがマイナス４２．７ポイント（前回比１８．９ポイント良化）、パチスロが３２．０ポイント（同１．９ポイント良化）と、それぞれ前回から良化。しかし、３カ月後はパチンコ・パチスロともに悪化する見通しで、パチンコはマイナス４８．０ポイント、パチスロは１２．５ポイントとなった。
今後３カ月の営業施策について、設置台数を増減差（増台‐減台）で見ると、パチンコ設置台数はマイナス２０．８ポイント（前回比４．５ポイント悪化）まで落ち込んだ。また、パチスロ設置台数も２８．０ポイント（同８．７ポイント悪化）まで落ち込んでおり、低下傾向にある。
遊技機購入費を増減差（増やす-減らす）で見ると、パチンコ新台はマイナス１６．３ポイント（前回比７．１ポイント良化）、パチスロ新台は２２．０ポイント（同３．２ポイント良化）と、パチンコ新台は回復傾向が見られるも、依然としてマイナス圏での推移となっている。
このほか報告書では、「弊社は新紙幣改刷対応がひと段落したが、今後はスマパチに設備投資せざるを得ない状況となっている。そのなかで、遊技機にも投資する必要があり、常にお金がかかる状況でパチンコ店はどんどん疲弊してきている。 資本力のある企業だけが生き残り、そうでない企業は撤退していく図式が更に加速していく」（中国・大規模事業者）、「メーカーの抱き合わせ販売が経営を圧迫している」（中部・中規模事業者）、「１０月から１１月にかけて前年以上に遊技人口が減少すると予測している。８月までの収益先行分でいかに稼働下落を抑制して年末年始商戦を迎えられるのかが、２０２５年へ向けてのポイントとなる」（東北・大規模事業者）などホール関係者から寄せられた現状と今後についてのコメントが紹介されている。
なお、今回の調査は９月１２日から９月３０日にかけて実施し、５１企業より回答が得られた。