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エンビズ総研、昨年12月調査実施の「パチンコ景気動向指数調査報告書」を公表

エンタテインメントビジネス総合研究所(エンビズ総研)は1日、昨年12月に調査を実施した「パチンコ景気動向指数(DI)調査報告書」を公表した。エンビズ総研では2000年6月より四半期ごとにDI調査を実施しており、今回で63回目。10月~12月期の全般的業況は、前回のマイナス34.4ポイントからマイナス45.8ポイントに悪化。2011年9月期以来17期連続のマイナスである。3カ月後にはマイナス23.9ポイントにまで良化すると予想されている。

今回の「トレンド・ウォッチ」では、「現行機種撤去後の影響」について質問。「遊技人口」と「遊技頻度」は「減る」との回答がもっとも多かった。現行機種が撤去され高ベース遊技機だけになった場合の取組みとしては、「その他経費の抑制」がもっとも多く、「遊技機購入費の抑制」が次に多かった。

[2016年2月12日・日刊遊技情報]

株式会社エンタテインメントビジネス総合研究所

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